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大事なデータや個人情報が保存されているパソコン。頻繫に買い替えるものでもないため、急に故障した時に捨て方がわからず困ってしまう人も多いのではないでしょうか。
この記事では、まずパソコンを捨てる時の注意点を解説した上で、パソコンの捨て方を状況別に6つご紹介します。パソコンを処分する必要に迫られている人や買い替えを考えている人は、どの捨て方が自分の状況に合っているかを確認して、必要な手続きに沿って処分を進めてくださいね。
こんにちは。
コブツマニアの榛田(はりた)です。使い終わったパソコンは、リサイクルすることが法律で義務づけられているうえ、情報の流出を防ぐためにはデータ消去も欠かせません。この記事では、パソコンの捨て方6つを詳しくご紹介します。
パソコンを捨てる時の注意点
パソコンを普通のごみとして捨てることができないことはなんとなくわかりますが、具体的にどうやって捨てればいいのかがわかる人は少ないでしょう。パソコンの捨て方には、法律や個人情報流出が関わってくるので、捨てる前に気を付けておくべきことがいくつかあります。
具体的なパソコンの捨て方を見ていく前に、パソコンを捨てる時の決まりと捨てる前にすべきことを確認しておきましょう。
パソコンは法律でリサイクルが義務付けられている
パソコンの処分には、「資源有効利用促進法」という法律が関係します。
この法律は、リデュース(廃棄物の発生抑制)、リユース(再使用)、リサイクル(再資源化)の3つを表す「3R」の取り組みを推進するためのもので、パソコンを含む特定の製品について、製造や設計、回収などに関する決まりを定めています。
この法律の中で、パソコンは「指定再資源化製品」とされており、メーカーによる回収とリサイクルが義務づけられています。このため、自治体はパソコンをごみとして引き取ることができません。消費者には、国や事業者の措置に協力することが求められていますので、パソコンをごみとして捨てることは法律上できないのです。
データを消去しないと個人情報流出の危険性がある
パソコンには個人情報を含む多くのデータが保存されています。そのため、処分する前に確実にデータを消去しておかなければ、個人情報が流出してしまうおそれがあります。
データ消去には、次のような方法があります。
- ・専用のデータ抹消ソフトウェアを使う方法
・ハードディスクをハンマー等で物理的に破壊する方法
・専用の機材を使ってハードディスクに磁気を当てる方法
しかし、ソフトウェアを使って消去したデータは、復元ソフトを使って読み取られる可能性があります。また、物理的に破壊する方法も、記録部分を完全に破壊するのは個人では難しいため、専用の機械が必要になります。
万が一個人情報が漏洩した場合のリスクを考えると、ハードディスク破壊サービスを提供しているショップや専門業者に依頼するのが安心と言えます。
データの消去を自分で行う必要があるかどうかは、処分方法によって違いますので、処分方法を決める前に必ず確認するようにしましょう。新しいパソコンに買い替える場合であれば、データを消去する前に、新しいパソコンへのデータ移行も忘れずに行いましょう。
状況別のパソコンの捨て方6選
それでは、具体的なパソコンの捨て方を順番に見ていきましょう。
パソコンの状態や状況に合わせて捨て方を解説していきますので、自分の場合はどの方法が適しているか、検討してみてください。
処分方法1:家電量販店などで下取りしてもらう
もしも新しいパソコンに買い替えるのであれば、新しいパソコンの購入先の家電量販店で、古いパソコンを下取りしてもらうのが簡単です。下取りに出すことで新しいパソコンの値引きを受けられることもありますので、お得な方法でもあります。
ただし、データ消去に対応してもらえるかどうかは店舗によります。また、古いパソコンや壊れたパソコンは下取りしてもらえない場合がありますので、まずは家電量販店に確認してみるのがよいでしょう。
処分方法2:中古パソコンとして買い取ってもらう
捨てたいパソコンがまだ新しいモデルで性能が良いものであれば、中古パソコンとして売れる可能性があります。
売ることを考えるなら、中古パソコンの買取店に持って行くのが手軽です。多くの買取店はデータ消去にも対応していますが、念のため事前に確認しておくことをおすすめします。データ消去をしてくれる買取店に売ることができれば手間が省けますが、買い取り価格は二束三文にしかならない場合もあります。
できるだけ高値で売りたい場合は、自分でフリマアプリやオークションに出品するという手段もあります。ただし、その場合は自分で確実にデータ消去をする必要があります。データ消去にかかる費用や手間、データが復元されてしまうリスクなども考慮した上で判断するようにしましょう。
処分方法3:パソコンのメーカーに回収してもらう
「資源有効利用促進法」により、メーカーには使用済みパソコンの回収とリサイクルが義務づけられています。このため、2003年10月以降に販売された製品は、メーカーに無料で回収してもらうことができます。
この法律にもとづいて3Rを推進しているのが、一般社団法人パソコン3R推進協会です。この協会に加入しているメーカーの製品であれば、無料回収の対象となるパソコンには「PCリサイクルマーク」が貼られています。貼られていない場合や協会に未加入のメーカーのパソコンであっても、無料回収の対象である場合がありますので、マークが見当たらない場合はメーカーに問い合わせてみましょう。
自作パソコンなど無料回収対象外のパソコンは、協会が有料で回収してくれます。ノートパソコンやデスクトップパソコン本体、液晶ディスプレイ、液晶ディスプレイ一体型パソコンの回収費用は税込み3,300円です。これに加えて、振込手数料も必要となります(参考:一般社団法人パソコン3R推進協会 家庭から排出されるパソコンの回収申込み)。
回収の手順は次のようになります。
- 1.インターネットから回収申し込みをする
2.料金支払い用紙が郵送されてくる(※有料回収の場合のみ)
3.郵便振り込みで料金を支払う(※有料回収の場合のみ)
4.輸送伝票が郵送されてくる
5.パソコンを梱包して発送する
回収申し込みの窓口はメーカーによって異なりますので、一般社団法人パソコン3R推進協会のウェブサイトから確認してください。データ消去は回収後に実施されますが、自分であらかじめ消去しておくことが推奨されています。
処分方法4:パソコンリユース企業や回収業者に無料回収してもらう
お金をかけずにパソコンを捨てたい場合、パソコンの回収に特化したリユース企業や回収業者を使うという手段もあります。こうした業者は、メーカーを問わず、自作PCなども無料で回収してくれます。個人が使っていたパソコンだけでなく、企業で使われていたパソコンをまとめて回収する法人向けサービスを提供している業者もあります。
ただし、業者によっては、廃棄料は無料でも送料が必要な場合や、液晶ディスプレイは回収してもらえないなどの制約がある場合もありますので、事前にきちんと確認しましょう。
送料無料の業者の場合、事前の申し込みもなく梱包して着払いで送るだけで済むなど、手軽に処分できるという魅力があります。こうした業者はデータ消去にも対応していますが、万が一の事態を想定して、信頼できる業者を選ぶ必要があるでしょう。
処分方法5:自治体の回収ボックスを利用する
家庭用のパソコンは、「小型家電リサイクル法」にもとづく自治体の回収システムを使って廃棄することもできます。
大阪市の場合、区役所などに回収ボックスが設置されており、15㎝×30㎝の投入口に入る大きさのパソコンなら、ここに入れるだけで処分してもらうことができます。直接の持ち込みが難しい場合は、認定事業者を通した宅配便での回収サービスも利用できます。パソコン本体を含む場合は、1箱無料で回収してもらうことができます。まずインターネットか電話で申し込みをしてから、段ボールに入れて送るだけで完了です。
どちらの場合も費用は一切かかりませんが、データは自分で消去しておく必要があります。大阪市をはじめ全国の多くの自治体と連携しているリネットジャパンの場合、無料でデータ消去ソフトウェアを提供してくれますが、有料でデータ消去に対応してもらうこともできます。データ消去を依頼する場合の費用は、税込み3,300円です(参考:リネットジャパン パソコンのデータ消去について)。
処分方法6:不用品回収業者に引き取ってもらう
捨てたいパソコンが無料回収の対象でない場合や、他の不要品とまとめて処分したい場合などは、不用品回収業者を利用するのも一案です。引き取りには費用がかかりますが、もし商品価値があれば、買い取ってもらうことも可能です。多くの業者は、電話やインターネットで依頼するだけですぐに対応してくれます。
ただし、データは確実に自分で消去しておく必要があります。
わたしたちコブツマニアでも、パソコンの回収・買取を行っています。最短で即日対応も可能ですので、お急ぎの方もどうぞお気軽にお電話ください。
まとめ
いらなくなったパソコンは、「資源有効利用促進法」に沿ってリサイクルする必要があります。パソコンの捨て方にはここで紹介した6つのパターンがありますが、どの方法を選ぶとしても、データ消去サービスの有無は事前にしっかりと確認しておきましょう。
無料で手軽な処分方法もいくつかありますが、他の不用品とまとめて処分したい場合などは、何でも引き取ってくれる不用品回収業者を活用してみてはいかがでしょうか。